「バズ」の爆発力は絶大

認知されつつある「バズ」

近年、マーケティングの分野でも「バズ」という言葉が認知され、一般的になってきました。

その意味も然ることながら、バズの情報伝播能力の大きさがとても注目されてきています。

もちろんこのバズを利用したマーケティングにもデメリットはあるのですが、我々はこうしたマーケティングを利用した方が良いのでしょうか？

「バズ」を利用したマーケティングは、そのままバズマーケティングと呼ばれ、同時にSNSを中心としたバイラルメディアを利用するので、SNSマーケティング、バイラルマーケティングとも呼称されます。

成功すれば効果は高い「バズ」

効果的にマーケティングをすれば、たしかにバズとしての伝播能力はとても大きいものです。この伝播能力を利用して認知を高めることは、十分可能であるでしょう。

また方法によっては広告料が不要なので、ROI（投資対効果）が高くなる見込みがあります。

とはいえコンバージョン率が極端に高いというものでもないので、効果的なマーケティングを模索する必要はあります。

火薬は扱いを間違えると大惨事を招く

「バズ」とは爆発である

こうした「バズ」はいわば爆発であり、現実でも火薬の扱いを間違えれば大惨事を招くように、SNSでのマーケティングにおいても失敗が大きくなることもあります。

もとよりSNSは情報の伝播に特化しているので、マーケティング効果を伝播させる能力があるのですが、同時に悪評が伝播することにもなりかねません。

2018年5月に発生した日本大学の悪質タックル問題は、大きな反響を呼びました。

この問題はマスメディアのニュースでもSNSでもセンセーショナルに取り扱われ、日本大学のブランドへ大きな疑問を投げかけました。

SNS上では、この問題はいわゆる「体育会系」と呼ばれるグループへの疑問へと発展しています。

もともとブラック企業への不信感もあいまって、企業内での体育会的繋がりへの批判としても広まっています。

鎮火に失敗すると延焼しかねない

このようにSNS上での話題は、常に移り変わります。

これが一般企業による悪評であった場合、ことによっては業界全体への不信感へと発展する可能性があります。

すなわち炎上の度合い、また鎮火の失敗などによって、延焼する可能性があるのです。

問題の発生をきっかけとして、もともと人々が抱いていた不信感が発露して延焼することがあるとすれば、根本的な解決策はその人々がもともと抱いている不信感の解消に他なりません。

大企業でも制御ができるとは限らない

「バズ」という言葉には、善悪や是非などはおおよそ含まれません。誰にとって良いのか悪いかの視点が含まれておらず、おおよそ「SNSで広まっている情報」という程度の意味合いにすぎません。

ですので「バズ」として企業の悪評が広まることは十分にありえますし、それはその企業の大小や認知度に関係しません。むしろ世間的に認知されている大企業の方が、自然に鎮火するに至るまでの時間は長くかかってしまう可能性があります。

「悪評を広める人達は悪意をもって広めている」という意見があります。そういうこともあるでしょう。

そうでないこともあるでしょう。ハッキリとしているのは、すべての人達がそうだというわけではないということです。

たとえば世論調査に対して「印象操作が行われている」と言い放つのは簡単です。

それならば対策として、誰が行い、どうすれば行っている人達を避けられるのか、探る必要があります。

何も敵対するためではありません。自衛のためには、そうする必要があるのです。

さいごに：メディアは情報を伝達するもの

メディアとは一般的に情報伝達を担うのみで、人間にとってはツールに過ぎず、伝播される情報の善悪とは無関係のものです。

もしその情報をコントロールしたいのなら、そのメディアを利用する人々を観察せねばなりません。

SNSは有用なサービスですが、万能ではありません。くれぐれもリスクを熟知した上で利用しましょう。