バイラルマーケティングはするべき？　6メディアの中でも特異なインターネット

2006年にサービスを開始して以来、Twitterは日本でも深く知られるようになり、現在ではもはや存在して当然のようになっています。

SNSといえばTwitterのみならずFacebookやInstagramなどの有名なサービスを含み、その情報の伝達力や有用さが知られています。

こうしたメディアを利用したバイラルマーケティングはとても有効だとされていますが、こうしたマーケティングを人々は利用するべきなのでしょうか？

インターネットと既存のメディアを合わせて「6メディア」「6媒体」と呼ぶことがあります。

具体的には、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・交通とインターネットの6つを指します。

この6メディアの中でもインターネットが特異だとされるのは、情報を発信する側に一般消費者が含まれていることでしょう。

他の5つのメディアでは、一般消費者は主体的に情報を発信できません。

ラジオ番組でハガキ投稿をして採用してもらう、といった風に採用されなければ情報は発信されません。

マーケティングを実施する上で、「トリプルメディア」という捉え方があります。

費用を支払って広告を掲載してもらうペイドメディア（Paid）、自社で所有・管理するオウンドメディア（Owned）、企業が情報をコントロールできない第三者によるアーンドメディア（Earned）の3つに分類されます。それぞれの頭文字を取ってPOEメディアとも呼びます。

ペイドメディアには従来の広告料を支払うタイプのテレビやラジオが含まれ、同時にGoogle広告なども広告料を必要としますのでこちらに含まれます。

オウンドメディアには自社サイトやカタログ、自社店舗などがこれにあたります。

そしてSNSやブログなどが主にアーンドメディアとされています。

こうした観点から見ると、インターネットはPOEの3つのメディアすべてにまたがっていますが、マスメディアはペイドメディアに落ち着いているのがわかります。

細かくはペイドメディア以外のマスメディアの役割もありますが、インターネットの担う部分の多様性に気づかされます。

すでにSNSは巷間に浸透しきっているため、企業からのコントロールで一般消費者がSNSの利用をやめるという可能性はとても低いでしょう。

そうなると企業がコントロールできないアーンドメディアたるSNSでの風評を、思うように抑えることは難しいでしょう。

またステークホルダーという概念は、企業などに直接・間接的に利害を及ぼす人々を指しますが、インターネットの隆盛により消費者の存在が大きく可視化されるに至りました。

もはやSNSからの消費者の意見は、無視できないほどに大きくなってきています。

企業や組織がこうしたステークホルダーをどう捉えるかにかかわらず、消費者は次々と情報を発信していきます。

企業がバイラルマーケティングを行おうと行うまいと、批判やレビューからは逃れられないのです。

そもそもバイラルマーケティングおよびバイラルメディアの「バイラル」には「ウィルスの」という意味があります。

この名称がつけられた発生当時からすでにその拡散性がウィルス様であることが認識されていたのです。

そもそも広告はメディアの情報伝達性を利用して、企業に有利な情報を広めることが目的です。

その情報伝達性をバイラルメディアが有しているのは何ら不思議なことではありません。

しかしその伝達性をもって、そのままウィルスを流してしまうか、カンフル剤をうって変換するかは、企業の意志によります。

もちろんこうしたマーケティング行為には経済的・人的コストが必要です。

しかしリスクマネジメントの観点からは、制御しにくいものだからといって放置するのは好手だとはいえません。

様々な火種を抱えていたことからバルカン半島は「ヨーロッパの火薬庫」と呼ばれました。

第一次世界大戦はこの火薬庫から発火したとされています。

こうした火薬庫は抱えること自体がリスクですが、放置していてもリスクであることには変わりません。

そうであるならば、なんとかコントロールを試みるのが最善手でしょう。

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